エンジニアには企業研修が重要。外部委託のポイントや育成の考え方
目次[非表示]
- 1.エンジニアの研修が重要な理由
- 1.1.優秀なエンジニアの採用が難しい
- 1.2.自社に合う人材を見極める難易度が高い
- 2.エンジニアに受けさせる企業研修の種類
- 2.1.自由度が高い内部研修
- 2.2.エンジニア教育のプロに任せる外部研修
- 3.エンジニアの企業研修を内部でするのは難しい?
- 3.1.対象者のスキルを把握する必要がある
- 3.2.講師役にふさわしい人材がいない場合も
- 4.外部にエンジニアの企業研修を委託するメリット
- 4.1.社内の生産性が落ちるのを防げる
- 4.2.社内とは異なるノウハウを身に付けられる
- 4.3.研修のプロから学べる
- 5.企業研修を外部に委託するときの選び方
- 5.1.委託先の実績を確認する
- 5.2.サポート体制をチェックする
- 5.3.研修内容と自社のニーズを照らし合わせる
- 6.エンジニアに外部研修を受けさせる準備
- 6.1.受講者に研修の目的を理解させる
- 6.2.企業理念は事前に共有しておく
- 7.自社で活躍するエンジニアを育てるには
- 7.1.本人の声を聞く機会を十分に設ける
- 7.2.主体的に学ぶ姿勢を身に付けてもらう
- 8.外部研修を活用し自社エンジニアを育成する
エンジニアの研修が重要な理由
(出典) pexels.com
ITエンジニアに対する需要が高まっている近年は、経験豊かなエンジニアの採用がかなり難しくなっているようです。そこで、自社の研修制度を充実させることで、経験の浅い人材を即戦力に育て上げる施策が注目されています。 まずは、エンジニア採用市場の現状を把握しておきましょう。
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優秀なエンジニアの採用が難しい
『dodaエージェントサービス』の調査によれば、2021年7月における全体の求人倍率は2.15倍で、営業系や技術系の求人が増えている状況です。 特にエンジニアを含む技術系(IT・通信)の求人倍率は9.17倍と、全体の求人倍率の4倍以上になっています。
IT業界全体が慢性的な人手不足に陥っている中、特に優秀なエンジニアを採用するのはかなり難しくなっているのが現状です。 また、経験豊富なエンジニアは大手企業が囲い込んでいるケースが多いため、中小企業では人材の獲得がかなり難しくなっています。
自社に合う人材を見極める難易度が高い
優秀なエンジニアの獲得が難しくなっているのに加えて、自社に合う人材を見極めるのが困難という問題もあります。
採用担当者の多くが人事部門でキャリアを積んできた人物であるため、専門技能の見極めが特に求められるエンジニアの採用では、現場が求める人材像とのミスマッチが発生しがちです。 社内のエンジニアと協力しながら採用活動を進めている企業も多いでしょう。しかし、エンジニアを新たに募集する場合や現場のエンジニアが採用活動にリソースを割けない場合、採用段階で応募者のスキルを見極められないケースは珍しくありません。
そこで重要となるのが、エンジニアの人柄や経歴を基準に採用した上で、自社の案件を問題なくこなせるように教育することです。エンジニアのレベルに合った企業研修を行えば、現場の要望とのミスマッチを解消し、有能なエンジニアを育成できます。
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エンジニアに受けさせる企業研修の種類
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採用したエンジニアを戦力として育てるためには、適切な企業研修を実施しなければいけません。エンジニアに受けさせる研修の種類としては、大きく分けて内部研修と外部研修があります。
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自由度が高い内部研修
内部研修は社内で行う研修で、実務に必要な知識やスキルを集中的に身に付けさせるものです。エンジニア研修の場合、先輩エンジニアが実地指導するケースがほとんどで、自社の案件をこなすために必要な知識・スキルをピンポイントで教えられます。 新人エンジニア1人ずつに適宜フィードバックが可能で、研修の時期も社内の都合に合わせて自由に決められるのがメリットです。
一方、社内研修は研修用のプログラムを用意するのに手間とコストがかかります。さらに研修の講師を担当するエンジニアは、研修が終了するまで開発案件に参加できない可能性もあります。
エンジニア教育のプロに任せる外部研修
外部研修は、外部のプロにエンジニア教育を任せる方法です。講師を担当するのはエンジニア教育に慣れたプロなので、エンジニアとして必要な知識・スキルを効率的に身に付けられるのがメリットです。
新人教育に割ける人的リソースが社内にない場合や、社内のエンジニアを本業の開発案件に集中させたい場合には、外部の研修を利用して新人教育をするとよいでしょう。 ただし、内部研修よりも費用がかさむ上に、研修スケジュールの調整が難しい場合もあります。自社の社風に合った外部研修プログラムを慎重に選ぶことに加えて、事前に研修スケジュールの調整を綿密にしておくことが大事です。
なお、個別指導のエンジニア研修であれば「ジョブサポート」がおすすめです。Web開発に強いITエンジニアを効率的に育成することが可能で、研修期間も柔軟に選べます。
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エンジニアの企業研修を内部でするのは難しい?
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採用したエンジニアの研修を社内で行うか外部の専門業者に依頼すべきは、それぞれの企業の環境によって変わります。 近年はエンジニアの人手不足もあり、企業研修を社内で行うのが難しくなっているのが現状です。自社に十分なノウハウやリソースがあるか判断し、難しい場合は外部への依頼を検討しましょう。
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対象者のスキルを把握する必要がある
社内でエンジニア研修をする場合、まずスキルマップを活用して、どのようなスキルを育てればよいのか把握する必要があります。
スキルマップとは、自社の業務を遂行するにあたって必要な能力・スキルをそれぞれのエンジニアが有しているか確認するための一覧表です。 スキルマップを作成すれば、誰がどういったスキルを有しているのか確認できるため、適材適所な人材配置と公正な人事評価が可能になります。
社内で新人研修を行う場合も、スキルマップに当てはめて評価した後、一定の基準に満たない項目を重点的に研修すれば、戦力となる人材を効率的に育成できるでしょう。
講師役にふさわしい人材がいない場合も
新人研修を担当できる人的リソースが社内にあったとしても、講師役としてふさわしい人材がいない場合もあります。
たとえ経験豊富なエンジニアでも、必ずしも他者に教えるのが得意とは限らないのが実態です。実際のところ、社内に多くのエンジニアを抱えていても、新人教育がうまくいかないと悩んでいる企業は少なくありません。
社内研修で人材がうまく育たないならば、エンジニア研修のプロである外部講師に依頼した方が、自社にとって戦力となるエンジニアを育てられる可能性が高いでしょう。
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外部にエンジニアの企業研修を委託するメリット
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外部にエンジニアの研修を委託するメリットについて、もう少し具体的に説明します。社内研修のメリットと比較した上で、どちらを選択するか慎重に検討しましょう。
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社内の生産性が落ちるのを防げる
エンジニアの研修を外部に委託すれば、社内業務の生産性の低下を防げます。社内研修の場合、現場のエンジニアが講師となって指導しなければならないため、研修が終わるまでは、そのエンジニアが主たる業務に集中できなくなってしまうでしょう。 ほかのエンジニアがその穴を埋める必要があるので、全体の生産性が落ちてしまう恐れがあります。
一方、外部に研修を依頼すれば、自社で研修プログラムを準備する必要がなく、講師として人員を割く必要もありません。 特に繁忙期は、エンジニアが1人欠員しただけでプロジェクト全体の進行に大きな影響を与える可能性があります。たとえ社内に講師としてふさわしい人材がいたとしても、社外の専門家に研修を任せた方がよいケースは少なくありません。
社内とは異なるノウハウを身に付けられる
新人に外部研修を受けさせることで、社内にはないノウハウを身に付けてもらえる可能性があります。 エンジニアの技術は日進月歩なので、既存のエンジニアにはない新しいスキルや考え方などを新人に身に付けてもらった方が、長い目で見ればプラスになるケースは珍しくありません。
エンジニアに対する研修サービスを提供している企業は、業界の最新のトレンドやノウハウを研修に取り入れているので、採用したエンジニアに新しい知見を身に付けてもらえます。 例えば、コミュニケーションに関する外部研修を導入すれば、相手の立場に立って物事を考えられる、柔軟性の高いエンジニアを育成できるでしょう。
研修のプロから学べる
外部研修は、長年多くのエンジニアを教えてきたプロが講師となるので、経験の浅いエンジニアがつまずきやすいポイントや、初心者が抱きがちな疑問点などを加味した研修ができます。 なかなか内容の理解が進まない人に対しても、熟練の講師はどう教えれば分かるようになるのか熟知しているので、一定水準以上の知識・スキルを効率的に身に付けさせることが可能です。
また、社外の講師が担当することで、受講者はより緊張感を持って研修に臨むようになるのも、外部研修のメリットといえるでしょう。
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企業研修を外部に委託するときの選び方
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エンジニアの研修を外部に委託する際には、まず企業としてどういったエンジニアを育成したいのかを軸に、身に付けさせたい知識やスキルを明らかにする必要があります。それに応じて研修サービスを選択しましょう。 委託先を選択する際には、以下のポイントにも着目する必要があります。
委託先の実績を確認する
研修の委託先を選ぶ際には、しっかりとした実績を持つ企業を選ぶ必要があります。
研修のプロとしてサービスを提供している企業は数多いですが、実績はさまざまです。どの程度の数の会社に対してどういった研修を行ってきたのか、内容を確認しましょう。 また、実績の豊富な企業は「顧客の声」を多く掲載しているので、実際に研修を利用した企業からの評判をチェックすることも重要です。
ジョブサポートならば、大手企業での導入実績も多く、安心してエンジニアの研修を任せられます。
サポート体制をチェックする
研修サービスを提供している企業のサポート体制も、よくチェックしておきましょう。研修中にトラブルが発生した場合、どう対処するのか、受講者へのフォローはどうするのかなど、具体的なサポート内容を確認する必要があります。
外部研修中は社内研修とは違い、依頼元の企業の担当者が同席できない場合も多いはずです。研修中にトラブルが発生し、担当している講師だけでは対処できない場合も考えられます。受講者と講師の間に入って、しっかりサポートしてくれる企業を選びましょう。
研修内容と自社のニーズを照らし合わせる
研修内容と自社のニーズをマッチさせられるか、柔軟に内容をカスタマイズできるかなど、自社の都合に合わせてプログラム内容の融通が利くサービスを選択しましょう。
研修サービスの提供企業によっては、すでに決められたカリキュラムの研修しか提供しない場合も多くあります。 外部研修を依頼する企業としては、大枠は既存のカリキュラムで問題なくても、人材育成の課題に合わせて、細かく内容をカスタマイズしてくれるサービスの方がよいはずです。 自社の人材育成上の課題やニーズに合わせて、どれだけ柔軟に対応してくれるか確認しましょう。
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エンジニアに外部研修を受けさせる準備
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外部にエンジニア研修を委託する場合、受講者となる新人エンジニアに何も伝えないまま研修に送り出す企業は少なくありません。しかし、研修自体は外部の講師に任せるとしても、研修の依頼主として、事前にやっておくべきことがあります。
受講者に研修の目的を理解させる
研修に送り出す前に、受講者に対して研修の目的を理解してもらわなければいけません。どういった意図で外部研修を行うのか、どのような人材になってほしいのか、企業側の意図を伝える必要があります。
特にエンジニアは幅広いスキルが必要な職種なので、研修を通じて具体的にどのようなスキルを身に付けてもらいたいのか、明確に伝えるようにしましょう。 意図を明確にすることで、外部研修に「やらされ感」を抱く受講者が減るはずです。受講者自らのキャリアアップにつながるという点を理解してもらう必要があります。
企業理念は事前に共有しておく
外部研修を実施する企業に対しては、事前に自社の企業理念を共有しておき、どういった人材を育成してほしいのか伝えるようにしましょう。
双方の考え方に食い違いがあると、研修の内容も自社のニーズに合わないものになってしまう可能性があります。 自社のニーズに適した研修を選択するのは大前提ですが、さらに詳しい研修内容のすり合わせをしておくことで、受講者に必要な知識やスキルを確実に身に付けさせることが可能になります。
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自社で活躍するエンジニアを育てるには
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内部研修と外部研修、いずれを選択するにしても、活躍できるエンジニアを育成するには、以下のポイントを意識する必要があります。単に研修を受けさせるだけではなく、エンジニアが自ら学べる環境の構築が必要です。
本人の声を聞く機会を十分に設ける
エンジニアによって望んでいるキャリアや将来の目標は異なります。個々のエンジニアとしっかり話し合い、具体的な目標を設定することで業務へのモチベーションも維持できるようになります。
定期的に時間を割き、エンジニアの話を聞く機会を設けましょう。 特に管理者による若手エンジニアとのコミュニケーションでは、世代による価値観の違いを理解した上で、相手の立場になって考えてみることが大事です。価値観の違いを理解していないと、うまく対話を進められないので注意しましょう。
主体的に学ぶ姿勢を身に付けてもらう
エンジニアとしてキャリアを積むにあたっては、主体的に学ぶ姿勢が極めて重要です。エンジニアの技術は急速に進歩するため、現在は通用しているスキルでも、数年後には現場で使えなくなっている可能性もあります。
長く第一線でエンジニアとして活躍してもらうには、自ら進んで学ぶ姿勢を身に付けてもらわなければいけません。 定期的に社内勉強会を開いたり、定期的に外部研修を実施したりするなど、エンジニア自身が高いモチベーションで学習し続けられる環境を提供することが大事です。
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外部研修を活用し自社エンジニアを育成する
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エンジニアに企業研修が重要な理由と、外部に研修を依頼する際のポイントを解説しました。
優秀なエンジニアの採用が難しい企業の場合、広く人材を集めて即戦力となる人材に育て上げるアプローチが必要です。 社内研修を充実させるのも大事ですが、社内のエンジニアに講師を任せることで、本来の業務に穴が空いてしまう可能性があるので注意しましょう。
研修に割くリソースが社内にない場合は、外部のプロに研修を依頼するのが有効です。自社のニーズと研修内容を照らし合わせた上で、サポートの充実したサービスを選択しましょう。