未経験のITエンジニア採用。成功させるコツと戦力化のポイント
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ITエンジニアの求人状況
IT技術の加速的な進歩や少子高齢化の影響もあって、エンジニア業界全体が人材不足に悩んでいるといわれています。ITエンジニア市場を正確に把握するために、まずは求人状況を把握しておきましょう。
激烈なエンジニアの採用合戦
経済産業省の調査によると、2020年時点でエンジニアは30万人ほど人材が不足しており、2030年には1.5倍もの約45万人が不足するようになると予測が立てられています。 圧倒的な売り手市場の要因として挙げられるのは、AI・IT技術の発達と普及によって一般企業でもエンジニアを必要としている現状や、少子高齢化による慢性的な労働人口不足です。
さらには2020年から始まったコロナ禍をきっかけに、在宅でも仕事を行うためのツールやアプリの需要が急速に高まっている背景も理由となっています。 エンジニアの技術力はますます社会全般のインフラ整備に欠かせないものになってきており、各企業によるエンジニアの採用合戦が続いているのです。
経験豊富なITエンジニアは競争率が高い
エンジニアの中でもマネジメントスキルを有していたり、現場経験が豊富だったりするITエンジニアの需要が高まっています。 転職サービス『doda』が公表したデータによれば、2021年7月時点でのIT・通信業界における求人倍率は6.41倍です。全体の求人倍率の2.15倍と比較すれば、突出して需要が高いと分かるでしょう。
さらに転職情報の発信や人材紹介を行う『キャリアデザインセンター』が実施したアンケートでは、中途採用をしている9割以上がエンジニア経験者を募っています。 特に活躍の場が広い言語の経験者であれば、中小企業が採用合戦に打ち勝つのは難しいでしょう。
参考：【転職求人倍率】求人倍率は＋0.29ptの2.15倍。求人数は増加し、転職希望者数は減少したことで、求人倍率は上昇。 ｜転職ならdoda（デューダ）
参考：【2021年 IT業界の最新動向】「コロナ禍における中途採用活動状況」アンケート結果まとめ｜キャリアデザインセンター
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ITエンジニア未経験者を採用するメリット
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経験豊富なエンジニアがなかなか採用できない場合に検討したいのが、『未経験のエンジニアを採用して社内で育成する』という動きです。ポテンシャルはあっても、経験がないために採用されないというエンジニアは少なくありません。 未経験エンジニアを受け入れるメリットには、具体的に何があるのでしょうか。
広く人材を募集できる
エンジニアとしての経験年数を問わずに募集をかけると、採用する人材の母数が格段に上がります。 間口を広げると、「現場経験はなくてもエンジニアスクールで技術を学んできた」「他の業種からの転職を考えている」といった未経験者が応募してくるでしょう。
現代は企業規模にかかわらず、倒産のリスクを背負っている時代です。自らのスキルで食べていける職業に就くために、エンジニアへの転向を希望する人材も増えています。 経験者のみを募集するより応募者数が増えるため、自社によりマッチングする人材を採用できる可能性が上がります。
ポテンシャルを評価して採用できる
経験者を採用するとなると、どうしても採用基準は『即戦力になるかどうか』を重視しがちです。会社の風土や環境に合うかどうかが二の次になってしまいます。 人事担当も現場から即戦力を期待されるため、カルチャーマッチよりスキルで見る傾向が強いでしょう。
しかしエンジニア未経験者の採用では、キャリア採用と違って基本的にスキルは育成するものと考えます。 意欲や業界への興味関心・人柄といった、エンジニアとしてのポテンシャルを重視した採用が可能です。即戦力の獲得は難しいかもしれませんが、長期的に自社で活躍できる人をとれる可能性が高まります。
柔軟に育成計画を立てられる
エンジニアとして経験がある分だけ、慣習や通例にならってしまう人材が多いでしょう。中には「私はこういうやり方をしていた」と主張し、自社のルールに適さない人も出てくるかもしれません。
一方、未経験のエンジニアは慣習や通例にとらわれる心配がありません。先入観や仕事のやり方・考え方が固定化されていないため、一から自社の方針に合わせて柔軟に育成できます。
企業側は経験がないからこそ吸収できる要素もある点を意識して、未経験者採用に挑みましょう。長期的な視点で育てていけば、長く活躍できる人材を確保できる可能性が高くなります。
社内の活性化につながる
未経験者を教育するにはコストや手間がかかりますが、その分だけ既存の社員にとってプラスになる影響ももたらされます。社員が社内のルールや仕事のやり方について再確認できるというメリットが一例です。
社内には存在しなかった新しいやり方や考え方を、取り入れる機会も得られます。エンジニア経験者ではなかなか持てない視点を、非エンジニアだった人材から教わることもあるでしょう。
特に一定以上の年齢のエンジニア経験者しかいない現場では、若い未経験者が新たな施策のきっかけになり得ます。資質があれば幹部や経営者の候補として育てていく道もあるでしょう。
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未経験のITエンジニア採用を成功させるコツ
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未経験のITエンジニアを採用する上で問題となるのが、成功率です。経験のあるエンジニアと比べて育成コストがかかるので、採用に失敗した場合のマイナスも大きくなってしまいます。 未経験エンジニアをとるなら、採用の成功率を上げるポイントを押さえておきましょう。
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理想の人材像を明確にする
未経験エンジニアの採用では、『どのような人材が求められているのか』を明確にするところからスタートしましょう。 一口にエンジニアといっても、技術専門職もいればチームマネジメントを行う人材・経営コンサルタントまで行う人材まで多岐にわたります。
採用する未経験者をどのポジションに就かせたいかは、基準設定の基本です。 育てるスキルに関するポテンシャルや人柄など、できるだけ詳細に理想の人物像を定めましょう。ゴールを決めておかなければ採用の軸がぶれ、必要な人材と異なるスキルや資質を持った人材を採用してしまう可能性があります。
応募者のキャリア計画に基づいた提案をする
特にIT業界のように若い世代が多い仕事では、転職が当たり前になっている風潮があります。せっかく育成した人材でも、短期間で他社に流出してしまうケースも少なくありません。
早期離職のリスクを抑えるには、応募者が持っているキャリアパスや将来の計画と自社のビジョンをすり合わせるのがコツです。自社でかなえられるキャリアなら、積極的に構築の提案を行いましょう。
自社での仕事を単なるキャリアの一つとして位置付けられないよう、ゴールまで自社で実現できると提示する姿勢も重要です。面接官は経営方針をしっかりとらえ、応募者へのヒアリングとアピールをしなければなりません。
早めのアプローチやレスポンスを心がける
エンジニアの需要は高く、未経験者でも他の会社で就活を行っている可能性があります。アプローチや求職者の質問・相談に対するレスポンスが遅くなると、他社に先を越されて辞退につながるケースが少なくありません。
またレスポンスが遅い企業に対して、求職者はよい反応を示しません。「この会社は自分を必要としていないのではないか」と思われ、他社を選んでしまう可能性も高まります。 特に人柄がよく意欲の高い未経験者は、エンジニアとしての経験がなくても欲しがる企業が増えるでしょう。
書類選考や一次面接でポテンシャルの高そうな人材を見つけたら、早めのアプローチで確保する動きが大切です。
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未経験者の採用では何を確認する？
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一般的なエンジニアの採用ではプロジェクト経歴や成果物で選考を行いますが、未経験者だと同じようにはいきません。 どのような要素を確認していくのが、将来有望な未経験エンジニアを採用するコツなのでしょうか。
応募までの経歴・実績
エンジニア未経験者には応募までに何をしてきたのか知るため、経歴や実績について確認しましょう。非エンジニア職での経験や実績も、自社で活躍できるかを測る要素です。
前職までのキャリアやそれぞれの職場での働きぶりは、応募者の人となりを表します。自社で長期的に活躍できるか見極めるには、これまでのキャリアで転職した『回数』ではなく『理由』に注目するのがポイントです。 退職理由と自社に応募した理由に整合性がなかったり、前の職場を悪く言ったりするような人材は難ありと判断できるでしょう。
実績をヒアリングするときは、単に何を成し遂げたかだけでなく『エンジニアとしての業務にどう生かせそうか』まで確認します。失敗まで前向きにとらえて今後につなげるような考えが出るなら、積極的に仕事をこなせる人材です。
ITエンジニアへの興味
未経験エンジニアの採用で成長できる人材をとりたいなら、職種や業界に対する興味の強さも確認しましょう。 プロジェクト経験やプログラミングスキルを基準にできない未経験者採用では、入社後にどれだけ自社の求める人物像に近づけるかが重要です。
独学でプログラミング言語を学んでいる人や業界の最新情報を知っている人は興味が強く、入社してからも早期に成長を見込める可能性が高まります。 積極的に伝える意欲も、業界・職業への興味と同じくポテンシャルを測れる要素です。
職業理解を問う質問に対して、自らの言葉で伝えようとする姿勢も評価しましょう。
将来に対するビジョンの明確さ
ITエンジニアといっても、仕事内容は技術専門職からマネジメント担当まで多様です。さらには技術職の中でも、AIを用いた統計を行う仕事からWebサイトの管理まで幅広い仕事があります。
未経験者を自社で育てていくには、応募者と企業の方向性がある程度は一致しなければなりません。エンジニアを目指す理由や自分がどのような業務に就きたいのか答えられない人は、育成が難しいでしょう。
面接では応募者が描く将来のビジョンを聞き、それに対してどのようにアプローチしていきたいのかも確認します。前職の経験も交えてキャリアビジョンを答えられるなら、育成が成功する確率が高い人材です。
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離職防止のため採用後にしたい取り組み
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せっかく有望な未経験者を採用しても、早期に離職されると採用・育成にかけたコストが無駄になってしまいます。採用の戦略と同時に、定着を促す施策も考えておきましょう。
労働環境を整える
エンジニアの需要は高く、経験が浅くても有能な人材は多くの会社が欲しています。労働環境を整えずにいると採用はできても、より労働環境のよい他社に転職されてしまうリスクが高いでしょう。
特にノルマの厳しい業態では残業や休日出勤が多く、エンジニアの労働環境が悪くなりがちです。既存のエンジニアから不満が上がっているようであれば、早急に改善を検討しましょう。 テレワークの浸透も相まって、近年では労働環境を基準に職場を選ぶ求職者が増えています。クリーンな労働条件は重要の高いエンジニアを採用するために欠かせません。
スマッチからの早期離職を減らすには、面接までのフェーズで明確に労働条件を提示する意識も大切です。未経験者が「思っていた職場ではなかった」と辞めてしまうトラブルを防げます。
学べる機会を提供する
IT技術は日々新しいものが生まれています。エンジニアを目指す人は未経験であっても、新たな技術・知識の習得にやりがいを感じる人が多い傾向です。 分野の最新技術を学ぶことも、仕事の一環という側面もあります。
未経験者だからといって単純なコーディングやデバッグばかりやらせていては、エンジニアが業務に対して達成感を得られません。 「この会社には学べる環境がない」と判断されれば、職場を離れてしまうエンジニアも出てくるでしょう。
企業側は積極的にエンジニアが学習できる環境を作りましょう。 スキルやキャリアアップにつなげていけるようにワークフローを組むのが、優秀な未経験者の離職率を下げるポイントです。
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未経験者を早く戦力化するポイント
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未経験エンジニアの教育期間は短いほどにコストダウンにつながりますし、戦力増加に期待が持てます。モチベーション低下を防ぎつつ早期戦力化を図るには、具体的にどのような施策が有効なのでしょうか。
研修やOJTを充実させる
現場経験がないエンジニアを戦力化したいなら、まず自社の業務に必要な技術を覚えてもらわなければなりません。マニュアルや研修といった教育制度が整っていない企業は、整備から育成をスタートしましょう。
座学で学ぶ機会を設けるだけでなく、実践でスキルを磨けるOJTを取り入れるのも有効です。教育に割けるリソースがないなら、外部研修を活用すればスピーディーに教育制度を充実させられます。
ジョブサポートの『プロエンジニア育成コース』では、個別指導で個々のレベルに合った研修が可能です。自走力のあるエンジニアに育てるプログラムを用意しているため、1〜3カ月で戦力化を期待できます。
プロエンジニア育成コースの特長はこちら
コミュニケーションの機会を増やす
エンジニア未経験から入社した人材は、自らのスキルや職場の人間関係に不安を抱えがちです。メンター制度の導入といった施策を練って、コミュニケーションの機会を増やしましょう。
エンジニアは他の業種と違って、課題や悩みが分かりにくい傾向があります。業務の大半がパソコン内で完結してしまうため、ブラックボックス化しやすいためです。
共有サーバーを使っていつでも成果が確認できるようにしたり、相談者を近くに置いたりして個々の課題をキャッチアップできるようにしておきましょう。問題点が分かると効果的な対策を考えられ、成長が早まります。
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新人SEに必要な研修とは。基本を抑えスキルレベルの差を埋める
ITエンジニア未経験者も自社の戦力になる
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ITエンジニアは需要が高く、経験豊富なエンジニアは引く手あまたでなかなか採用できない状況にあります。自社に合う人材を採用できずに悩んでいるなら、未経験者をとって育成していくのも選択肢です。 未経験者ならではの新しい価値観や考え方によって、既存社員の成長を促す効果も期待できます。
しかし教育コストをかける分、採用活動は成果につなげなければなりません。採用率を高めるためには、欲する人物像の明確化・労働環境の整備といった準備を済ませなければなりません。 社内に未経験者を育成するノウハウやリソースがない場合、外部の研修サービスを頼るのも効果的です。
ポテンシャルを持つ人材を見極め、自社で活躍できるエンジニアに育てましょう。
