新入社員を育成するポイント。新人エンジニアを即戦力化するには?
エンジニアの慢性的な人手不足を受けて、新人エンジニアを早期に戦力化するための工夫が求められています。新しく入社したエンジニアにできるだけ早く活躍してもらうためのポイントや注意点を押さえて、自社の戦力強化に役立てましょう。
目次[非表示]
- 1.新入社員の即戦力化が急務
- 1.1.「即戦力」という言葉の意味合い
- 1.2.即戦力化のための投資が必要
- 2.新人エンジニアを即戦力化する方法
- 2.1.オンボーディングを取り入れる
- 2.2.体系的な研修カリキュラムを用意する
- 2.3.「OJT」と「Off-JT」を実施する
- 3.即戦力化の注意点
- 3.1.即戦力と見なす能力を明確にしておく
- 3.2.教育担当者の教育も必要
- 4.外部の研修も積極的に利用しよう
- 4.1.外部のエンジニア研修のメリット
- 4.2.外部研修の選び方
- 4.3.問題解決力を磨くなら「ジョブサポート」
- 5.新入社員の即戦力化を目指して
新入社員の即戦力化が急務
IT業界全体でエンジニアの人手不足が深刻化する中、即戦力となり得る新入社員に期待する企業が増えています。「即戦力」が表す意味合いの変化や、即戦力化に投資する必要性について確認しておきましょう。
「即戦力」という言葉の意味合い
従来、企業にとっての即戦力とは、文字通り「すぐに業務を遂行できる人材」を指していました。
エンジニアの場合は、採用の段階で現行のプロジェクトに必要な知識やスキルを持つ人材を選別し、できるだけ早く現場に入ってもらうようにしていたのです。 そのため、新人エンジニアの研修では、実際に社内で進められているプロジェクトに必要な技術をOJTで集中的に教えるのが一般的でした。
しかし近年は、特定の分野に深い造詣を有するエンジニアより、幅広い分野の知識を持つ人材を「即戦力」と見なす企業も増えているようです。 エンジニアとしての素養だけでなく、基本的なビジネスマナーを身に付けているのはもちろん、さまざまな状況に柔軟な対応ができる人材を求める風潮が強まっています。
広い知識やスキルを求めるようになった結果、即戦力といえる人材を採用するのが難しくなっている現状があります。 応募者は特定の開発スキルを理由に自身を即戦力だと思っても、企業側はより幅広いスキルを求めていたという行き違いも少なくありません。採用の段階で自社が定義する「即戦力」を見極めるのは、難しい可能性が高いでしょう。
即戦力化のための投資が必要
即戦力人材を採用する難易度が上がってきた現在、企業はこれまで以上に新人エンジニアの教育に投資していく必要があります。 また、業界全体が売り手市場になっている状況も、採用した後に即戦力化を図らなければならない理由の一つです。
もちろん最初から経験豊かなエンジニアを雇用すれば、早いうちから戦力として働いてもらえます。しかし、優秀なエンジニアは競争率が高い上に、大手企業に好待遇で囲われたりフリーランスになったりしており、採用市場に出てきにくいのが現状です。 戦力となるエンジニアが欲しいのなら、優秀な熟練エンジニアの確保以上に、自社で新人エンジニアの即戦力化に力を入れる必要があるでしょう。
たとえ未経験者でも、研修で必要な知識やスキルを効率的に習得させれば戦力になります。採用コストを抑えつつ、やり方次第ではより理想的なプロジェクトチームを編成することも可能です。
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新人エンジニアを即戦力化する方法
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新人エンジニアの戦力化に最適な育成方針は企業によって変わりますが、基本となるポイントは共通しています。教育担当の既存社員に丸投げするのではなく、企業として育成に必要な環境を整えましょう。
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オンボーディングを取り入れる
オンボーディングは近年、人材サポートの仕組みとして注目されています。英語の「on-board(乗り物に乗っている状態)」が語源となっており、組織に新たに加わった人材に対して、できるだけ早く環境に慣れてもらうための施策です。
例えば、オリエンテーションで新人と既存社員との交流を深めたり、定期的に面談の場を設けて新人が仕事で感じる不安・不満を取り除いたりする取り組みが挙げられます。 全社員が立場に関係なく、自由にコミュニケーションを取れるチャットルームを開設している企業もあります。
オンボーディングとして取り入れる施策は、企業によってさまざまです。ただ、一つ一つの取り組みを散発的に実行するのではなく、明確な目的に向かって、それぞれを有機的に結び付けて運用することが共通のポイントです。 新人エンジニアがスムーズに環境になじみ、存分に能力を発揮できる環境を整えましょう。
体系的な研修カリキュラムを用意する
他の職種に比べて、エンジニアは業務に必要な知識やスキルが多いため、体系的な研修カリキュラムを用意しなければなりません。 特に即戦力として育成するためには、仕事に関わる領域の専門知識を教えるだけでは不十分でしょう。
基本的な仕事の進め方やビジネスマナー・コミュニケーションといった基礎スキルから、しっかり教えられるカリキュラムが必要です。 社内のリソースだけで十分な教育カリキュラムを用意できないなら、外部の研修サービスやプロの講座を活用した対応も検討しましょう。教育のプロに任せれば、社内にリソースやノウハウが足りなくても、体系的な教育を実施できます。
「OJT」と「Off-JT」を実施する
エンジニアの育成には、新人が実際の業務を体験しながら必要な事柄を身に付ける「OJT(On the Job Training)」が欠かせません。エンジニアを雇用している多くの企業が、OJTを実施しているはずです。
毎年同じ内容で行うのではなく、事前にできるだけ綿密な育成計画を作成した上で定期的に実践成果をチェックし、内容を改善していくサイクルを回しましょう。
集合研修やグループワークを中心とした「Off-JT」も、OJTと同じくらい重視しなければなりません。エンジニアの教育は実践に偏重しがちですが、即戦力となる人材を育成するにはまず、知識のインプットが必要です。 Off-JTでは汎用的な知識や、新しい知識や技術を身に付けさせましょう。
OJTとOff-JTをバランスよく取り入れると、インプット・アウトプットの繰り返しによってスキルが定着します。
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即戦力化の注意点
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新入社員を即戦力化するには、体系的な研修カリキュラムやOJT・Off-JTの使い分けが重要となります。ただ、研修の土台も整えておかなければ十分な効果が得られません。新人エンジニアの即戦力化を図るに当たって、注意したいポイントを解説します。
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即戦力と見なす能力を明確にしておく
一言で「即戦力」といっても、時代とともにニュアンスが変化してきたように、企業によって定義が変わってきます。社内でも考え方にばらつきが出るケースは少なくありません。 人事担当者や研修の担当者、現場で新人の上司となる社員と新人エンジニアとでは、認識に違いが出てしまうケースが多くあります。
新入社員と上司との間で戦力に対する認識が違っていると、新人は配属後に予想と大きく違う教育を受けることになり、仕事のモチベーションを下げてしまう可能性があります。 モチベーションの低下は、早期退職の原因にもなる問題です。
企業として「どのような人材を戦力と考えるのか」という育成のゴールを明確に定義し、新入社員も含めて全社的に共有しておきましょう。 特に、即戦力として期待している新人に対しては、その仕事を任せる理由を説明した上で、戦力として期待している点をしっかりと伝えるのがポイントです。
教育担当者の教育も必要
戦力となる人材を確実に育成するには、教育担当者となる社員の教育にも注力する必要があります。講師となる社員の質が、即戦力化の肝といっても過言ではないでしょう。
新人教育に適性のある候補者を慎重に選出し、教育者研修もしっかりと実施することで効果が上がります。 社員一人一人の特性に合わせて研修を進める、専門用語を多用せずに分かりやすく説明するといった心構えは研修で育てることが可能です。教育者研修には、講師としての責任感を持たせる意図もあります。
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外部の研修も積極的に利用しよう
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新人エンジニアの即戦力化を進めようと思っても、社内の人的リソースだけでは不十分という企業は少なくないはずです。新人研修が原因で既存のエンジニアに過度な負担がかかってしまう場合には、外部の研修サービスを積極的に利用しましょう。
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外部のエンジニア研修のメリット
外部のエンジニア研修を利用すれば、プロの講師がエンジニアに求められる知識やスキルを体系的に教授してくれます。 社内の優秀なエンジニアが新人教育に秀でているとは限りません。
一方、外部研修ならエンジニア教育の専門家が担当するので、即戦力として活躍するのに必要な技術を効率的に習得させられます。 自社の人的リソースを割かずに済む外部研修は、エンジニアが不足している企業ほどメリットを感じられるでしょう。社内のエンジニアをプロジェクトに注力させるために、外部の研修を取り入れている企業は多くあります。
外部研修の選び方
エンジニア研修を任せる業者を選ぶ際には、まずは対応している人数が合っていることが前提です。30人以上に対応している研修もあれば、1対1の講義が主体の研修もあります。任せたい人数や希望するスタイルに応じたサービスを選びましょう。
また、当然ながら育成したい人材に必要な知識や、スキルを身に付けられる内容の研修でなければなりません。 具体的な内容は業者の公式サイトに掲載されています。よく目を通した上で、不明点は担当者にしっかりと確認しましょう。
自社の新人に適したカリキュラムかどうか判断に迷う場合は、現場の既存エンジニアに聞いてみるのが確実です。 業者のサポート体制も、選定の際に重視したいポイントです。受講後のフォローの有無や研修中にトラブルが起こった場合の対応を確認し、安心して社員を任せられるか判断する必要があります。
問題解決力を磨くなら「ジョブサポート」
数あるエンジニア研修の中でも、特に問題解決力を磨くなら「ジョブサポート」がおすすめです。
1〜3カ月の本格的な研修から短期講座、リモート講座まで幅広く対応しています。 一人一人のIT知識に応じた個別指導型の教育を提供しており、自学形式のスタイルによって、エンジニアとして必要な問題解決力を身に付けさせることが可能です。
社内研修に充てるリソースが不足している企業はもちろん、プロ意識を持ったエンジニアを効率的に育成したい企業は、導入を検討してみましょう。
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新入社員の即戦力化を目指して
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新入社員のスムーズな戦力化は業界・業種を問わず、さまざまな企業の課題となっています。特にエンジニアの即戦力化は、人手不足に悩むIT企業にとって必要不可欠です。
即戦力化を進める方法として、オンボーディングの採用やOJT・Off-JTの実践、外部研修の利用が挙げられます。「戦力」と見なす基準の明確化・共有や教育担当者への研修も行い、効果的な新人教育に力を入れましょう。